地球環境ウォッチャー | ページ 34

進化する温暖化対策：賢い選択のススメ

地球温暖化は、もはや遠い未来の危機ではなく、私たちの目の前で進行する現実のものとなっています。異常気象の増加や海面上昇など、その影響は世界各地で顕在化し、私たちの生活、経済、そして地球全体の生態系を脅かしています。世界各国が協力して温暖化対策に取り組む中、私たち一人一人にもできることは数多くあります。日々の生活の中で、環境への負荷を低減する「賢い選択」を積み重ねることで、温暖化の進行を遅らせ、持続可能な社会を築き上げることが可能となるでしょう。

2024.06.04

地球温暖化について

砂漠化との闘い：行動計画の進捗と課題

砂漠化は、地球温暖化、生物多様性の損失と並んで、人類が直面する深刻な環境問題の一つです。乾燥地帯や半乾燥地帯における土地の劣化現象であり、気候変動や人間の活動が主な要因となっています。現在、世界中で約36億ヘクタールの土地が砂漠化の影響を受けており、これは地球上の陸地の約4分の1に相当します。砂漠化が進行すると、植物の生育が困難になり、土壌の保水力や肥沃度が低下します。その結果、食糧生産が減少し、水不足や貧困、紛争のリスクが高まります。また、砂漠化は気候変動にも影響を与えます。植物が減少することで二酸化炭素の吸収量が減り、地球温暖化を加速させる可能性があります。砂漠化の現状は深刻であり、国際社会全体で対策を強化していく必要があります。

2024.06.03

地球環境を守るために

熱帯林を守る闘い：RANの軌跡と使命

地球の肺とも呼ばれる熱帯林は、今、深刻な危機に瀕しています。農地開拓や違法伐採、気候変動など、様々な要因が複雑に絡み合い、世界中で貴重な森が失われ続けているのです。森林破壊は、そこに住む動植物の絶滅を招くだけでなく、地球温暖化を加速させ、気候変動による異常気象や自然災害のリスクを高めるなど、私たちの暮らしにも大きな影響を与えます。このセクションでは、熱帯林が直面する現状と課題について、詳しく見ていくことにしましょう。

2024.06.04

地球環境を守るために

地球を救うリユースのススメ

リユースとは、使用済みの製品を廃棄するのではなく、修理や清掃などを施して繰り返し使用することを指します。では、なぜリユースが環境に良いのでしょうか？まず、リユースは、新品の製造に必要な資源の消費を抑え、環境負荷を軽減します。新しい製品を作るには、原材料の採取から加工、輸送、販売に至るまで、多くのエネルギーや資源が消費されます。リユースは、これらの工程を省略することで、環境への負担を大幅に減らすことができます。さらに、リユースは、ゴミの削減にも貢献します。日本では年間約4,000万トンのゴミが排出されており、その処理は深刻な環境問題となっています。リユースによって製品の寿命を延ばすことは、ゴミの発生量を抑制し、地球環境の保全に繋がります。また、リユースは、地域経済の活性化や雇用創出にも効果が期待できます。リユースショップや修理工房の利用は、地域経済の活性化に貢献します。また、リユースビジネスの発展は、新たな雇用機会を生み出すことにも繋がります。

2024.06.04

リサイクルについて

知って守ろう！外来生物法と私たちの未来

私たちの周りには、もともとその地域にはいなかったのに、人間の活動によって他の地域から入ってきた生物たちがいます。これらを「外来生物」と呼びますが、その中には、私たちの生活や、日本の生態系に深刻な影響を与えるものもいます。「外来生物法」は、そのような外来生物による被害を予防し、私たちの生活や日本の豊かな自然を守るために作られた法律です。この法律では、特に影響の大きい外来生物を「特定外来生物」に指定し、飼育、栽培、保管、運搬、販売、輸入などが原則禁止されています。

2024.06.04

地球環境を守るために

自然を守る！サブレンジャーという選択

日本の国立公園の魅力を伝え、その自然を守るために活躍しているのがサブレンジャーです。パークレンジャーと協力し、登山道の整備や利用者の安全確保、動植物の調査など幅広い業務を行います。自然に直接関わりたい、自分のスキルを活かしたいという方に最適な職業と言えるでしょう。

2024.06.04

地球環境を守るために

地球を守る約束：コミットメントの現在と未来

地球温暖化、海洋プラスチック問題、森林破壊など、地球環境問題は深刻さを増すばかりです。こうした課題を解決するために、私たち一人ひとりのコミットメントがこれまで以上に重要になっています。コミットメントとは、単なる「約束」とは異なる、より能動的で責任ある行動を伴う意志表明です。目標達成のために具体的な行動を自ら設定し、実行し、その進捗を継続的に評価していくプロセス全体を含みます。環境問題において、コミットメントは個人、企業、国家など、あらゆるレベルで求められます。例えば、個人のレベルでは、省エネルギーの徹底や環境負荷の低い商品の選択などが考えられます。企業は、環境に配慮した製品開発やサプライチェーンの構築などが求められます。そして、国家は国際的な枠組みの中で排出量削減目標を設定し、実現に向けて政策を推進していく必要があります。コミットメントは、変化を起こすための強力な原動力となります。一人ひとりの意識と行動が変われば、社会全体の意識を変え、より大きな変化を生み出すことも可能になります。地球の未来を守るため、私たちは今、それぞれの立場で具体的なコミットメントを設定し、行動に移していく必要があります。

2024.06.04

地球温暖化について

地球環境の救世主？IPCCってどんな組織？

近年、世界中で異常気象や自然災害が頻発し、地球温暖化の影響が深刻化しています。ニュースなどでも度々耳にする「IPCC」は、この地球温暖化問題に深く関わっている国際機関です。 IPCCは、「気候変動に関する政府間パネル」の略称で、1988年に世界気象機関（WMO）と国連環境計画（UNEP）によって設立されました。その目的は、世界中の科学者が協力し、地球温暖化に関する最新の科学的知見を評価・集約し、政策決定者や一般社会に向けて発信することにあります。IPCCは、特定の政策を推奨することはありませんが、科学的根拠に基づいた中立的な情報を提供することで、国際社会の温暖化対策に大きく貢献しています。

2024.06.03

地球環境を守るために

「レインズアジア」: アジアの酸性雨問題に挑む

酸性雨は、私たちの環境に深刻な影響を与える問題です。工場や自動車などから排出される大気汚染物質が、雨水に溶け込むことで酸性化し、森林や湖沼、建造物などに被害をもたらします。特にアジア地域では、経済成長に伴うエネルギー消費の増大により、大気汚染物質の排出量が増加しており、酸性雨問題は深刻化しています。酸性雨の影響は、国境を越えて広がるため、国際的な協力が不可欠です。

2024.06.04

地球環境を守るために

自治体アセスメント：地域環境の守り手

「自治体アセスメント」とは、地方自治体の環境政策や取り組みを評価する仕組みです。地方自治体は、私たちの暮らしと密接に関わる環境問題について、その地域特性に応じた対策を講じることが求められています。このアセスメントは、自治体自身の環境への取り組みを客観的に評価し、より効果的な政策立案や実行を促進することを目的としています。評価の対象となるのは、例えば、地球温暖化対策、廃棄物処理、自然環境の保全、環境教育など多岐にわたります。自治体アセスメントを通じて、優れた取り組みをしている自治体を評価し、その事例を共有することで、全国的に環境政策のレベルアップを図ることが期待されています。

2024.06.03

地球環境を守るために

世界のエネルギー転換をリードするIRENA

近年、地球温暖化や気候変動への対策として、世界中で再生可能エネルギーへの転換が加速しています。そして、この動きを牽引する国際機関として注目されているのがIRENAです。 IRENA（国際再生可能エネルギー機関）は、2009年に設立された、再生可能エネルギーの普及と持続可能な利用を促進するための政府間組織です。その背景には、地球温暖化の深刻化や化石燃料への依存によるエネルギー安全保障の問題など、世界共通の課題がありました。 IRENAは、160以上の加盟国と協力し、再生可能エネルギーに関する政策立案、技術開発、資金調達など、多岐にわたる活動を行っています。その目的は、世界全体でクリーンで持続可能なエネルギーシステムを実現し、地球規模の課題解決に貢献することです。

2024.06.03

再生可能エネルギー

地球を救うUNEPのGRID：資源情報データベースとは

地球環境の危機が叫ばれる中、その現状を正確に把握し、効果的な対策を講じるためには、地球規模での環境モニタリングが不可欠です。国連環境計画（UNEP）が主導する「地球環境モニタリングシステム（GEMS）」は、まさにその役割を担っています。GEMSは、世界中の大気、水、土壌、生物多様性など、様々な環境指標を長期間にわたって観測し、そのデータを収集・分析するシステムです。しかし、膨大な量の環境データを集めただけでは、地球環境問題の解決には繋がりません。そこで重要な役割を担うのが、UNEPの「地球資源情報データベース（GRID）」です。GRIDは、GEMSなどを通じて収集された環境データを、地理情報システム（GIS）を用いて地図上に可視化する役割を担っています。 GRIDによって可視化された環境情報は、環境問題の原因や影響を視覚的に理解することを可能にします。例えば、森林伐採の状況と気候変動の関係、海洋汚染の広がりと生態系への影響などを、地図上で分かりやすく示すことができます。 GEMSが環境問題の「現状把握」を担うとすれば、GRIDはそれを「分析・理解」し、「解決策」を見出すためのツールと言えるでしょう。両者は密接に連携し、地球環境の保全に大きく貢献しています。

2024.06.04

地球環境を守るために

地球を守る！知られざる国連機関の活躍

地球温暖化、海洋汚染、生物多様性の損失など、地球規模で深刻化する環境問題。これらの問題解決に向けて国際社会をリードするのが、1972年に設立された国連環境計画（UNEP）です。UNEPは、科学的な知見に基づいた政策提言や、途上国への技術支援、国際的な条約や協定の締結促進など、多岐にわたる活動を通して、地球環境の保全と持続可能な開発の実現に貢献しています。例えば、近年深刻化している海洋プラスチック問題に対しては、UNEPは国際的なパートナーシップを構築し、プラスチックごみの発生抑制、回収・リサイクルの促進、環境に配慮した代替素材の開発などを推進しています。また、気候変動問題においても、UNEPは最新の科学的知見を提供することで、国際的な気候変動対策の枠組みである「パリ協定」の採択に大きく貢献しました。このように、UNEPは国際社会を牽引し、地球規模の課題解決に重要な役割を担っています。

2024.06.04

地球環境を守るために

グリーン証書取引：未来への投資

グリーン証書取引とは、再生可能エネルギーによって発電された電気を証書化した「グリーン証書」を、企業間で売買する仕組みです。証書には、発電量や環境付加価値の情報が記載されており、企業は再生可能エネルギーの利用を証明する手段として活用されています。この取引は、単なる証書の売買にとどまらず、再生可能エネルギーの普及を促進する役割も担っています。証書を購入する企業は、自ら再生可能エネルギーを導入するよりも低コストで、環境貢献に取り組むことができます。一方、証書を販売する企業は、再生可能エネルギー発電事業の収益安定化を図ることができます。このように、グリーン証書取引は、企業の経済活動と環境保全の両立を可能にする、持続可能な社会の実現に向けた有効な手段と言えるでしょう。

2024.06.04

再生可能エネルギー

脱炭素時代のオフィス戦略！グリーンリースのススメ

環境意識の高まりとともに、企業にとって欠かせない要素になりつつある「脱炭素」。オフィスにおいても、その波は確実に押し寄せています。そんな中、注目を集めているのが「グリーンリース」です。グリーンリースとは、太陽光発電設備や省エネルギー型の空調設備など、環境負荷低減に貢献する設備を導入する際に利用できるリースのことを指します。従来のリースとは異なり、環境性能に特化した点が大きな特徴です。

2024.06.04

省エネルギーのために

J-クレジット制度：企業の温暖化対策を促進

J-クレジット制度は、企業などが取り組む省エネルギー機器の導入や再生可能エネルギーの利用など、温室効果ガスの排出削減量や吸収量を「クレジット」として国が認証する制度です。企業はこのクレジットを他の企業に売却したり、自社の排出量削減目標の達成に利用したりすることができます。 J-クレジット制度は、地球温暖化対策を推進しながら、企業の経済活動との両立を図ることを目的としています。企業は、クレジットの創出や活用を通じて、経済的なメリットを享受しながら、持続可能な社会の実現に貢献することができます。

2024.06.04

カーボンニュートラルに向けて

ベルゲン会議：持続可能な未来への布石

「ベルゲン会議」。それは、持続可能な社会の実現に向けて、世界各国が共通の認識を持ち、具体的な行動計画を共に描くための重要な国際会議です。本稿では、ベルゲン会議が開催されるに至った背景や、会議が目指す目的について詳しく解説していきます。

2024.06.04

地球環境を守るために

知っておきたい循環型社会形成推進基本法

「循環型社会形成推進基本法」は、2000年6月に成立した、循環型社会の実現を目指すための法律です。この法律は、大量生産・大量消費・大量廃棄型の社会構造から脱却し、資源の有限性を認識した上で、環境への負荷をできる限り低減しながら、経済発展と環境保全を両立させる社会、すなわち循環型社会を形成することを目的としています。この法律では、循環型社会の概念や基本原則、国・地方公共団体・事業者・国民それぞれの責務などが定められています。具体的には、廃棄物の発生抑制、再使用、再生利用などを推進すること、環境に配慮した製品の設計や製造、販売を促進すること、国民一人ひとりが環境問題に対する意識を高め、積極的に行動することなどが求められています。

2024.06.03

リサイクルについて

繊維廃棄物問題：地球環境への影響とリサイクルの未来

現代社会において、衣服は生活に欠かせないものですが、その一方で、増え続ける繊維廃棄物が深刻な環境問題となっています。ファストファッションの流行により、安価な衣服が大量に生産・消費され、短いサイクルで捨てられていく現状があります。衣服の原料となる綿花栽培には大量の水や農薬が使われ、土壌汚染や水資源の枯渇を引き起こしているという現実も無視できません。さらに、廃棄された衣服は焼却処分されることが多く、地球温暖化の原因となる二酸化炭素を排出しています。このように、繊維廃棄物問題は、私たちの生活と地球環境に大きな影を落としているのです。

2024.06.03

リサイクルについて

地球を救う技術の拠点：UNEP国際環境技術センター

環境問題が深刻化する中、国際社会は持続可能な社会の実現に向けて動き出しました。その一環として、1992年にブラジルのリオデジャネイロで開催された地球サミットにおいて、UNEP国際環境技術センター（UNEP-IETC）の設立が決定されました。UNEP-IETCは、開発途上国における環境問題の解決と持続可能な開発の促進を目的とした機関です。 UNEP-IETCは、日本政府の支援と国連環境計画（UNEP）の協力の下、1994年に大阪に設立されました。以来、UNEP-IETCは、廃棄物管理、水資源管理、気候変動対策など、様々な分野において技術的な支援や政策提言を行ってきました。また、途上国の技術者や行政官を対象とした研修プログラムを実施することで、人材育成にも力を入れています。 UNEP-IETCは、国際社会における環境技術の拠点としての役割を担い、持続可能な社会の実現に向けて重要な役割を果たしています。

2024.06.04

地球環境を守るために

イギリスの気候変動税：CO2削減への挑戦

イギリスでは、地球温暖化対策の一環として、気候変動税（Climate Change Levy）と呼ばれる税金が導入されています。これは、企業や組織が使用するエネルギーに対して課される環境税で、2001年から施行されています。この税金は、基本的に化石燃料の使用量に応じて課税され、再生可能エネルギーの使用や省エネルギー設備の導入を促進することを目的としています。具体的には、電力、天然ガス、石炭、LPG（液化石油ガス）といったエネルギー源が課税対象となります。気候変動税は、標準税率と軽減税率の2種類があります。製造業などのエネルギー集約型産業に対しては、国際競争力の低下を防ぐために軽減税率が適用されます。また、一定の省エネルギー基準を満たした企業や組織は、税率の減免措置を受けることができます。イギリス政府は、気候変動税によって企業の環境意識を高め、CO2排出量の削減を促すことを目指しています。一方で、企業にとってはコスト増加につながる可能性もあり、その影響については議論が続いています。

2024.06.03

カーボンニュートラルに向けて

ガラスくず・陶磁器くずのリサイクル：地球を救う資源へ

私たちの身の回りには、様々な種類のガラス製品や陶磁器製品が存在します。毎日使う食器やグラス、窓ガラス、電化製品の一部など、その用途は多岐に渡ります。しかし、これらの製品が不要になった時、私たちはそれが「ゴミ」となってしまいがちです。不要になったガラス製品や陶磁器製品から出るゴミは、それぞれ「ガラスくず」、「陶磁器くず」と呼ばれます。これらは、資源として再利用可能な、いわば「都市鉱山」の貴重な資源と言えるでしょう。

2024.06.04

リサイクルについて

地球とエネルギーの未来を考える

地球温暖化をはじめとする環境問題は、私たちの生活や未来を大きく左右する深刻な問題です。世界各地で異常気象や自然災害の発生頻度が増加しており、その影響は農作物の不作や生態系の破壊など、多岐にわたっています。温暖化の主な原因とされるのは、二酸化炭素などの温室効果ガスの増加です。産業革命以降、人類は経済発展のために大量の化石燃料を消費し、大気中の温室効果ガス濃度を上昇させてきました。これが地球全体の気温上昇を招き、気候変動を引き起こしていると考えられています。環境問題の影響は、私たち人間だけでなく、他の生物や生態系全体に及んでいます。海水の酸性化や海水温の上昇は、海洋生物の生息環境を悪化させ、サンゴ礁の白化現象などを引き起こしています。また、森林伐採や環境汚染も深刻化しており、生物多様性の損失が危惧されています。地球環境問題は、もはや一部の国や地域だけの問題ではなく、地球上に住む私たち全員が真剣に取り組むべき課題となっています。

2024.06.04

地球環境を守るために

未来を支える技術: 圧電天秤法と環境計測

近年、大気汚染の深刻化が叫ばれる中、特に注目されているのがSPM (Suspended Particulate Matter)、いわゆる浮遊粒子状物質です。SPMは、工場や自動車の排ガス、さらには自然由来の火山灰など、様々な発生源から生じます。その微細な粒子は、呼吸器系疾患や循環器系疾患のリスクを高めるだけでなく、地球全体の気候変動にも影響を及ぼすことが懸念されています。このような背景から、SPMの環境基準が設定され、その濃度の監視が世界中で強化されています。正確かつリアルタイムな計測は、汚染状況の把握と適切な対策の実施、そして人々の健康と安全を守る上で不可欠です。そして、この重要な役割を担う技術の一つとして、近年注目を集めているのが「圧電天秤法」なのです。

2024.06.03

地球環境を守るために