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「グロスネットアプローチ」。最近、環境問題に関心の高い人たちの間で耳にする機会が増えてきた言葉ではないでしょうか？ 一口に環境問題といっても、地球温暖化、海洋プラスチック問題、森林伐採など、問題は多岐に渡ります。 これらの問題を解決するために、従来の考え方とは異なる新たな視点を取り入れたものが「グロスネットアプローチ」です。

近年、地球温暖化や生物多様性の損失といった地球環境問題は、私たち人類にとって喫緊の課題となっています。これらの問題に対して、「グロスアプローチ」という考え方が注目されています。グロスアプローチとは、環境問題の原因となる活動の全体量を一定レベル以下に抑制しようとするアプローチのことです。 例えば、温室効果ガスの排出削減を例に考えてみましょう。従来の対策では、個々の工場や自動車に対して排出量の上限を設けるなど、個別具体的な排出源に着目した対策が取られてきました。しかし、グロスアプローチでは、社会全体での温室効果ガス排出量を目標値とし、その達成に向けて様々な政策を組み合わせます。 具体的な政策としては、排出量取引制度や炭素税などが挙げられます。排出量取引制度は、企業ごとに排出枠を設け、排出量の少ない企業は余った枠を排出量の多い企業に売却できる仕組みです。炭素税は、二酸化炭素の排出量に応じて課税する制度です。これらの政策により、経済的なインセンティブが働き、企業や個人の行動変容を通じて、全体としての排出量削減を目指します。 グロスアプローチは、環境問題の解決と経済成長の両立を図る上で、有効な手段となり得ると考えられています。しかし、その一方で、公平性の担保など、解決すべき課題も存在します。本稿では、グロスアプローチの基本的な定義と仕組みを踏まえながら、そのメリットやデメリット、そして公平性の観点から見た課題について考察していきます。

2015年に採択されたパリ協定は、世界の平均気温上昇を産業革命以前と比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力を追求することを目標としています。この目標を達成するために、各国は長期的な温室効果ガス排出削減目標（長期目標）を提出することが求められています。パリ協定では、世界全体で2050年頃に温室効果ガスの排出と吸収を均衡させる「ネットゼロ」を達成することが、長期目標の達成に不可欠であると認識されています。

2008年のダボス会議は、地球温暖化問題への意識を大きく変える転換点となりました。当時、福田康夫首相（当時）が提唱したのが「クールアース推進構想」です。世界が協力して地球温暖化を克服し、持続可能な低炭素社会を実現しようというこの構想は、国際社会から高く評価されました。ダボス会議という舞台で日本のリーダーが打ち出したビジョンは、地球温暖化対策における日本の主導的な役割を明確に示したと言えるでしょう。