地球環境ウォッチャー | ページ 18

知る権利が環境を守る！オーフス条約入門

「環境に関する情報へのアクセス、意思決定への市民参加及び環境に関する司法へのアクセスに関する条約」、これが正式名称です。長いので、一般的には「オーフス条約」と呼んでいます。1999年にデンマークのオーフスで開催された会議で採択されたことから、この名前がつきました。この条約は、一言で言えば、環境問題に関する「知る権利」・「参加する権利」・「裁決を求める権利」を保障するものです。日本では、2001年から発効しています。では、具体的にどのような権利が保障されているのでしょうか？次のセクションから詳しく見ていきましょう。

2024.06.03

地球環境を守るために

地球の未来を予測するCMIPとは？

地球温暖化をはじめとする気候変動は、私たちの社会や生態系に深刻な影響を与える可能性が懸念されています。未来の気候変動を予測し、その影響に備えるためには、複雑な地球システムを理解し、将来の変化をシミュレーションする必要があります。 CMIP ( Coupled Model Intercomparison Project結合モデル相互比較プロジェクト)は、世界中の研究機関が開発した気候モデルを用い、より確度の高い未来予測情報を提供することを目的とした国際的なプロジェクトです。 CMIPでは、統一された実験設定の下で、様々な気候モデルによるシミュレーションが行われます。そして、各モデルの結果を比較分析することで、モデルの strengths や weaknesses を評価し、気候変動予測の信頼性を向上させています。得られたデータは世界中の研究者に公開され、気候変動に関する研究や政策決定に活用されています。 CMIPは、1995年に開始されて以来、数年に一度のペースで更新を重ねてきました。最新のCMIP6では、より高精度な気候モデルが開発され、従来よりも詳細な将来予測が可能になっています。また、人間活動の影響をより明確に評価するため、様々な社会経済シナリオに基づいたシミュレーションも行われています。 CMIPの予測情報は、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)の評価報告書にも活用されており、気候変動対策の国際的な枠組み作りにも貢献しています。地球の未来を守るためには、CMIPのような国際的な連携と、より高度な気候変動予測が不可欠と言えるでしょう。

2024.06.04

地球温暖化について

「NIMBY」のジレンマ：環境問題と地域エゴ

「NIMBY」とは、英語の「Not In My Back Yard」の頭文字を取った言葉で、日本語では「自分の裏庭には来ないで」と訳されます。これは、ゴミ処理場や原子力発電所など、社会的に必要とされながらも、環境や健康への影響が懸念される施設の建設に対して、地域住民が反対する現象を指します。 NIMBYは、1970年代後半から1980年代にかけて、アメリカで顕著に見られるようになりました。当時のアメリカでは、高度経済成長に伴い、廃棄物処理やエネルギー問題が深刻化し、その解決策として、大規模な施設の建設が進められました。しかし、これらの施設は、環境汚染や事故のリスクなどを抱えており、住民の不安や反対運動を招くこととなりました。 NIMBYは、一見すると、地域住民のエゴイズムや無責任さの表れと捉えられがちです。しかし、その背景には、自分たちの生活環境を守りたいという切実な思いや、政府や企業に対する不信感などが複雑に絡み合っています。 NIMBYは、環境問題と地域社会の関係を考える上で、重要なキーワードとなっています。現代社会において、環境問題の解決は喫緊の課題です。しかし、その一方で、地域住民の理解と協力なしに、環境問題を解決することは不可能です。NIMBYのジレンマを乗り越え、環境保護と地域社会の発展を両立させるためには、地域住民、企業、行政が互いに理解し合い、協力していくことが不可欠です。

2024.06.03

地球環境を守るために

地球を救う？ペレットの様々な可能性

近年、環境問題への意識の高まりから、再生可能エネルギーや廃棄物削減が注目されています。その中で、「ペレット」という言葉を耳にする機会も増えたのではないでしょうか？ペレットとは、木質やバイオマスを原料とした、小さな円柱状の燃料のことです。ペレットの原料は実に様々で、間伐材などの林業廃棄物や、製材時に発生するおがくず、建築現場から出る廃木材などを有効活用できます。さらに、稲わらや竹、もみ殻といった農業残渣もペレットの原料となるため、従来は廃棄されていた資源をエネルギーに変えることができます。ペレットは、その原料や用途によって様々な種類に分けられます。例えば、家庭用のストーブで暖房に利用される「木質ペレット」や、火力発電所で石炭と混ぜて燃やす「発電用木質ペレット」、家畜の敷料として使われる「畜産用ペレット」などがあります。このように、ペレットは環境に優しく、多様な可能性を秘めた燃料と言えるでしょう。

2024.06.03

再生可能エネルギー

地球環境変化と人間社会：ISSCの取り組み

地球温暖化、生物多様性の損失、海洋酸性化など、地球環境問題はかつてない速度で深刻化しています。私たちの社会経済活動が、地球環境に大きな負荷をかけていることはもはや疑いようがありません。気候変動の影響は、異常気象の発生、海面上昇、食糧生産の不安定化など、広範囲に及び、私たちの生活や経済活動に深刻な影響を及ぼし始めています。また、生物多様性の損失は、生態系のバランスを崩し、将来的に私たちが享受できる生態系サービスの低下に繋がることが懸念されています。これらの問題は、相互に関連し合い、複雑に影響し合っているため、もはや単一の学問分野や国家レベルでの取り組みだけでは解決できないグローバルな課題となっています。

2024.06.04

地球環境を守るために

クールアース推進構想：未来への責任

2008年のダボス会議は、地球温暖化問題への意識を大きく変える転換点となりました。当時、福田康夫首相（当時）が提唱したのが「クールアース推進構想」です。世界が協力して地球温暖化を克服し、持続可能な低炭素社会を実現しようというこの構想は、国際社会から高く評価されました。ダボス会議という舞台で日本のリーダーが打ち出したビジョンは、地球温暖化対策における日本の主導的な役割を明確に示したと言えるでしょう。

2024.06.04

地球温暖化について

南極に国境なし！？『ノン・クレイマント』の主張

広大な氷の大陸、南極。地球最後の秘境とも呼ばれるこの地は、実はどの国にも属していません。しかし、過去にはいくつかの国々が領有権を主張し、現在も一部の国はその主張を維持しています。一方で、南極大陸は人類共通の財産として、どの国も領有権を主張すべきではないという考え方も存在します。これは「ノン・クレイマント」と呼ばれ、南極条約体制の根幹をなす考え方の一つです。

2024.06.03

地球環境を守るために

地域から世界を変える！コミュニティ開発炭素基金とは？

近年、地球温暖化対策は世界共通の課題として、その重要性を増しています。その中でも、森林保全による二酸化炭素の吸収は、地球温暖化を緩和するための重要な手段の一つとして注目されています。コミュニティ開発炭素基金（CDCF）は、森林保全活動を通じて温室効果ガスの排出削減を目指す革新的な仕組みです。途上国を中心に、地域住民が主体となって森林保全活動を行い、その成果である二酸化炭素の排出削減量をクレジットとして販売します。 CDCFの特徴は、単に排出量を取引するだけでなく、森林保全活動による地域社会への貢献も重視している点です。具体的には、森林保全活動による雇用創出、生物多様性の保全、水資源の保護など、様々な便益を地域にもたらします。

2024.06.04

地球温暖化について

未来を支える技術: 圧電天秤法と環境計測

近年、大気汚染の深刻化が叫ばれる中、特に注目されているのがSPM (Suspended Particulate Matter)、いわゆる浮遊粒子状物質です。SPMは、工場や自動車の排ガス、さらには自然由来の火山灰など、様々な発生源から生じます。その微細な粒子は、呼吸器系疾患や循環器系疾患のリスクを高めるだけでなく、地球全体の気候変動にも影響を及ぼすことが懸念されています。このような背景から、SPMの環境基準が設定され、その濃度の監視が世界中で強化されています。正確かつリアルタイムな計測は、汚染状況の把握と適切な対策の実施、そして人々の健康と安全を守る上で不可欠です。そして、この重要な役割を担う技術の一つとして、近年注目を集めているのが「圧電天秤法」なのです。

2024.06.03

地球環境を守るために

地球を守る！知られざる国連機関の活躍

地球温暖化、海洋汚染、生物多様性の損失など、地球規模で深刻化する環境問題。これらの問題解決に向けて国際社会をリードするのが、1972年に設立された国連環境計画（UNEP）です。UNEPは、科学的な知見に基づいた政策提言や、途上国への技術支援、国際的な条約や協定の締結促進など、多岐にわたる活動を通して、地球環境の保全と持続可能な開発の実現に貢献しています。例えば、近年深刻化している海洋プラスチック問題に対しては、UNEPは国際的なパートナーシップを構築し、プラスチックごみの発生抑制、回収・リサイクルの促進、環境に配慮した代替素材の開発などを推進しています。また、気候変動問題においても、UNEPは最新の科学的知見を提供することで、国際的な気候変動対策の枠組みである「パリ協定」の採択に大きく貢献しました。このように、UNEPは国際社会を牽引し、地球規模の課題解決に重要な役割を担っています。

2024.06.04

地球環境を守るために

未来の燃料！BTLが拓く脱炭素社会

地球温暖化対策が喫緊の課題となる中、注目を集めているのがBTL燃料です。これは、Biomass to Liquidの略称で、バイオマスを原料に合成によって作られる液体燃料を指します。従来のガソリンや軽油といった化石燃料に代わり、カーボンニュートラルな燃料として期待されています。

2024.06.03

再生可能エネルギー

SDGsを理解するための17の重要なポイントとは

SDGsとは？持続可能な開発目標の概要 SDGsの基本概念と背景 SDGs（持続可能な開発目標）は、2015年に国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に基づく国際的な目標です。これらの目標は、貧困、不平等、気候...

2024.08.20

SDGsと暮らし

深海の危機：海洋無酸素化

地球の表面の約7割を占める海。私たち人類を含め、多くの生命の源であるこの海で、今、深刻な異変が起きています。それは、「海洋無酸素化」と呼ばれる現象です。海洋無酸素化とは、文字通り、海中の酸素量が減少していく現象を指します。海水に酸素が溶け込む量は水温や塩分濃度など様々な要因に左右されますが、特に近年では、気候変動や環境汚染の影響が懸念されています。

2024.06.03

地球環境を守るために

地球と調和する発泡スチロールの未来

一口に発泡スチロールと言っても、実はその種類や特徴は様々です。大きく分けると、「ポリスチレンフォーム」と「ポリエチレンフォーム」の二つに分類されます。まず、私達が普段「発泡スチロール」と呼んでいるものは、ほとんどが「ポリスチレンフォーム」と呼ばれるものです。これは、軽くて断熱性、緩衝性に優れているため、食品容器や梱包材など幅広く利用されています。一方、「ポリエチレンフォーム」は、ポリエチレンを原料とした発泡スチロールです。ポリスチレンフォームよりも柔軟性があり、衝撃吸収性に優れているという特徴があります。そのため、クッション材や自動車部品などに使われています。このように、発泡スチロールは種類によって異なる特徴を持つため、用途に合わせて使い分けることが重要です。

2024.06.03

地球環境を守るために

見えないゴミの山：不法投棄の脅威

豊かな自然や景観を損ねるだけでなく、私たちの健康や生活にも深刻な影響を与える不法投棄。不法投棄は、決して他人事ではなく、私たちの身近に潜む環境破壊であることを認識する必要があります。道路脇や河川敷などに捨てられたゴミの山は、景観を損ねるだけでなく、悪臭や害虫の発生源となり、私たちの生活環境を脅かします。また、有害物質を含むゴミの場合、土壌や水質を汚染し、飲料水への影響も懸念されます。さらに、野生動物が誤ってゴミを口にしてしまうなど、生態系への悪影響も深刻です。不法投棄は、環境への負荷だけでなく、私たちの健康や安全、そして未来を脅かす深刻な問題なのです。

2024.06.03

地球環境を守るために

企業の羅針盤！SDGコンパスで未来を拓く

「SDGコンパス」とは、企業がSDGs（持続可能な開発目標）を戦略的に事業に統合するためのガイドです。 2015年に国連で採択されたSDGsは、貧困や飢餓、気候変動など、世界が直面する課題を解決するための共通目標です。企業は、その影響力と資源を活用することで、SDGsの達成に大きく貢献することができます。しかし、17の目標と169のターゲットからなるSDGsを、どのように自社の事業に結びつければ良いのか迷う企業も多いのではないでしょうか。 SDGコンパスは、そんな企業を支援するために国連グローバル・コンパクトとGRI（グローバル・レポーティング・イニシアチブ）が共同開発しました。企業はSDGコンパスを活用することで、自社の事業とSDGsの関連性を分析し、具体的な行動計画を策定することができます。 SDGコンパスは、企業がSDGs達成に貢献するための羅針盤となるだけでなく、企業自身の持続可能な成長にも繋がる強力なツールと言えるでしょう。

2024.06.03

SDGsと暮らし

持続可能な発展へ：ハーマン・デイリーの3原則

現代社会は、かつてないほどの繁栄を享受する一方で、深刻な課題にも直面しています。中でも、資源の枯渇と環境汚染は、私たちの未来を脅かす喫緊の課題です。地球の資源には限りがあり、現在の大量生産・大量消費・大量廃棄型の経済活動は、その限界を超えつつあります。石油や天然ガスなどのエネルギー資源の枯渇、鉱物資源の枯渇、森林破壊による木材資源の減少など、様々な資源が危機に瀕しています。さらに、経済活動に伴って排出される二酸化炭素などの温室効果ガスによる気候変動、産業廃棄物や生活排水による水質汚濁、プラスチックごみによる海洋汚染など、環境汚染も深刻化しています。これらの問題は、私たちの生活の基盤を揺るがし、将来世代に大きな負担を強いることになります。持続可能な社会を実現するためには、資源の枯渇と環境汚染の問題に真正面から取り組み、経済活動のあり方を見直していく必要があります。環境負荷の少ない再生可能エネルギーへの転換、資源の循環利用を促進するサーキュラーエコノミーへの移行、環境汚染を最小限に抑える技術開発など、様々な取り組みを進めていくことが求められます。

2024.06.04

サステナビリティのために

土壌侵食：足元から崩れる地球の未来

豊かな緑を育み、私たちに食料を提供してくれる大地。その大地を構成する重要な要素である「土壌」は、しかしながら、現在、深刻な危機に瀕しています。それは「土壌侵食」と呼ばれる現象です。土壌侵食とは、雨や風、人間の活動などによって、土壌が本来の位置から移動し、失われていく現象を指します。土壌侵食は、一見するとゆっくりと進むため、その深刻さを実感しにくいという側面があります。しかし、長期間にわたる土壌の喪失は、農作物の収穫量の減少や、洪水、土砂災害のリスクを高めるなど、私たちの生活に大きな影響を及ぼします。さらに、土壌は一度失われてしまうと、その再生には非常に長い時間がかかるため、未来への影響も懸念されています。この章では、土壌侵食のメカニズムやその原因、そして私たちへの影響について詳しく解説していきます。目に見えない脅威であるからこそ、その実態を正しく理解し、早急な対策を講じる必要があるのです。

2024.06.03

地球環境を守るために

地球とエネルギーの未来を考える：STS教育の重要性

STS教育とは、Science, Technology, Societyの頭文字を取ったもので、科学技術と社会の相互作用を学ぶ教育のことです。従来の科学教育が科学技術の知識やスキルを習得することに重点を置いていたのに対し、STS教育は、科学技術が社会にどのような影響を与え、社会はどのように科学技術に影響を与えているのか、という双方向的な視点を持つことが重要だと考えます。特に近年、地球温暖化や資源枯渇といった地球環境問題は、科学技術の進歩と密接に関係しており、STS教育の必要性がますます高まっています。STS教育を通して、私たちは地球環境問題を科学技術の側面だけでなく、経済、政治、倫理など、様々な角度から総合的に捉え、問題解決に貢献できるようになります。

2024.06.04

地球環境を守るために

笑気ガス：地球を笑えない状態にする温室効果

「笑気ガス」と聞くと、歯科治療や、風船に入れたパーティーグッズを思い浮かべるかもしれません。しかし、この一見楽しげなガスは、地球温暖化に大きく関与する強力な温室効果ガスであるという、深刻な一面も持っています。正式名称は「亜酸化窒素（N₂O）」といい、二酸化炭素の約300倍もの温室効果を持つと言われています。今回は、この亜酸化窒素について詳しく見ていきましょう。

2024.06.04

地球温暖化について

米国NEPAに見る環境アセスメントの夜明け

1960年代、米国では経済成長を背景に環境問題が深刻化していました。大気汚染や水質汚濁、野生生物の減少など、開発による負の側面が顕在化し、社会的な不安が高まっていきました。このような背景の中、1969年に制定されたのが国家環境政策法、通称NEPA（National Environmental Policy Act）です。これは世界で初めて環境アセスメントの概念を導入した画期的な法律として知られています。

2024.06.04

地球環境を守るために

オゾン層破壊の現状と未来への影響

地球の stratosphere 成層圏に位置するオゾン層は、太陽からの有害な紫外線を吸収し、地上の生命を保護するという重要な役割を担っています。紫外線は、皮膚がんや白内障などの健康被害、そして動植物への悪影響を引き起こすことが知られています。オゾン層は、いわば地球を守る盾として、私たちと紫外線を隔てるバリアの役割を果たしているのです。

2024.06.04

地球環境を守るために

ZEBで実現する、未来への投資

近年、地球温暖化や資源の枯渇といった地球規模の課題が深刻化する中、建物における省エネルギー化は待ったなしの状況となっています。ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）は、快適な室内環境を保ちながら、建物で消費するエネルギーを大幅に削減し、再生可能エネルギーの活用によってゼロまたはプラスにする、未来志向の建物です。 ZEBは、地球環境への負荷を低減するだけでなく、経済性や快適性も両立できるという点で、大きな注目を集めています。省エネ性能の高い設備や建物の設計によって、エネルギー消費量を抑制することで、光熱費などのランニングコストを大幅に削減できます。また、太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入することで、エネルギーの地産地消を促進し、災害時にも強いレジリエントな建物を実現できます。 ZEBは、地球と共存する未来を創造するための、重要な投資と言えるでしょう。建物の新築や改修を検討する際には、ZEBという選択肢を積極的に検討することで、持続可能な社会の実現に貢献することができます。

2024.06.04

ゼロエミッションに向けて

地球を蝕む消費社会の真実

私たちの生活は、かつてないほど豊かになりました。しかしその裏側で、地球環境は危機的な状況に直面しています。大量生産・大量消費・大量廃棄型社会は、地球温暖化、資源の枯渇、環境汚染など、様々な問題を引き起こしています。便利で快適な生活を享受する一方で、私たちは地球環境への負担を真剣に考えなければなりません。

2024.06.04

地球環境を守るために