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地球環境を守るために

地球を救うODA:環境・エネルギー問題への取り組み

世界ではいま、地球温暖化や気候変動、エネルギー問題など、私たち人類の生存基盤を揺るがす深刻な問題が山積しています。これらの問題は、もはや一国だけで解決できるものではなく、国際社会が協力して立ち向かわなければならない地球規模課題です。 このような状況の中、開発途上国の経済発展と人々の生活向上を支援し、より良い国際社会の実現に貢献することを目的としたODAは、地球規模課題の解決にも重要な役割を担っています。ODAとは、Official Development Assistanceの略称で、日本語では政府開発援助と訳されます。
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OBIS: 五感で学ぶ地球環境とエネルギー

OBIS(オービス)は、Ocean Based Instruction and Sciencesの略称で、アメリカ・カリフォルニア州発の体験型海洋教育プログラムです。従来の座学中心の環境教育とは異なり、海を舞台に五感をフル活用した体験を通して、子どもたちの環境問題への意識を高め、持続可能な社会の実現に向けて行動を起こせる人材を育成することを目的としています。 OBISプログラムの特徴は、子どもたちが実際に海へ出て、海洋生物や海洋環境を直接観察したり、体験したりする中で、地球環境とエネルギーの密接な関係について深く学ぶことができる点です。例えば、海藻やプランクトンを観察することで、海洋生態系の仕組みや重要性を理解したり、波や風の力を利用した再生可能エネルギーについて学んだりすることができます。 OBISは、カリフォルニア州の教育機関と連携し、既に多くの学校で導入されています。日本でも、近年その画期的な教育手法が注目を集めており、各地でOBISプログラムを導入する動きが広がっています。
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OPRC条約: 海を守る国際的な協力体制

1989年、アメリカのアラスカ州プリンス・ウィリアム湾で発生したエクソン・バルディーズ号原油流出事故は、世界に衝撃を与えました。 タンカーから流出した4万キロリットルを超える原油は、周辺の豊かな生態系を破壊し、海洋汚染の恐ろしさを改めて世界に知らしめました。 この事故をきっかけに、海上における油濁事故の発生防止と対応に関する国際協力の必要性が強く叫ばれるようになり、1990年、国際海事機関(IMO)の下で「油による汚染に係る準備、対応及び協力に関する国際条約(OPRC条約)」が採択されるに至りました。
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OECD環境政策委員会:地球の未来を築く

OECD環境政策委員会は、経済協力開発機構(OECD)において環境政策を担当する機関です。1970年に設立され、加盟国が協力して、経済成長と環境保全の両立を目指した政策を議論し、国際的な環境問題の解決策を探求しています。具体的には、気候変動、大気汚染、水資源管理、廃棄物管理、生物多様性など、幅広い環境問題を取り扱っています。 OECD環境政策委員会は、加盟国に対して、最新の科学的知見に基づいた政策提言を行っています。また、環境に関するデータや情報を収集・分析し、加盟国間で共有することで、より効果的な政策の実施を支援しています。さらに、途上国を含む非加盟国とも連携し、地球規模の環境問題の解決に向けて積極的に取り組んでいます。